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カビが生えた大新聞の特権意識

もう、新聞をとるのはやめようかと思っている。
月に4000円もの対価を払うだけの媒体であるとは、とても思えなくなってきた。

今日、朝日の2面に記者の署名記事が載った。(以下、引用)

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「当局のリークで書いている記事もあるのかい?」
事件取材に携わっていると、そんな質問を受けることがあるが、いつも自信を持って「ありません」と答えてきた。今回も答えは同じだ。
(以下、略)           (社会エディター 梅田正行)

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そのあとに、どんなに記者が長年にわたる取材を蓄積したかなど、苦労話をくだくだしく述べているわけであるが、そんなことはどうでもよく、注目すべきは、社会部のエライさん記者が、「検察のリークはない」と断言している以上の部分である。

そこで湧き上がった疑問をもとに、朝日のサイトの『お問い合わせ』にあった電話番号に電話してみた。
女性の取次ぎのあとに出てきた中年の男性に、「密室で行われているはずの容疑者の供述が報道されているのは、リークがなければ不可能ではないか」とただすと、「意見として承っておきます」との返事。
「いや、僕は質問してるんです。素朴な疑問です。容疑者の供述内容を知り得る立場にあるのは、検察官以外にはあり得ないはずですよね?」
「ここは質問に答えるところではございません」
「え!?じゃあ、答えてくれるところを教えてください」
「そういう部署はございません」
「は!?では、朝日の読者は一方的に記者の言い分をありがたく押し頂くだけの存在なんですか?」
「朝日が自社の意見を述べているのは社説ですから、その内容がすべての質問の答えです」
「はあ??でも、この梅田さんの署名記事は社説じゃないじゃないですか」
「・・・お客様の意見は梅田に伝えます」
「意見じゃなくて、質問だよ。検察のリークがなければ不可能な情報が報道されているのにリークがないなんて、おかしいって言ってるんです」
「いや、だから梅田に伝えます」
「では、梅田さんは嘘の記事を書いている。イコール朝日は嘘の記事を載せているって受け取っていいんですね」
「はい」
「そうですか、朝日は嘘記事を載せてることをあなたは認めるんですか、ありがとうございます」
「あ、いや、そういうことではなく・・」

・・みたいな、不毛なやりとりのあとに(笑)、僕は新聞という紙媒体が、もはや時代おくれになりきっていることを感じずにおれなかった。
利用者の疑問に答えない企業って、今の時代、まず考えられないじゃないか。
買った製品に不審な点があれば、消費者はメーカーに問い合わせる。
メーカーのほうも、誠心誠意、それに答えようとする。
僕は月4000円も払って購っている商品に、「不審な点」を見つけ、そのことについて質問の電話をかけた。
しかし、「それには答える部署がない」という。
読者が「月4000円もの対価を払っている顧客」という意識が、この業界には薄いままのようだ。

ネットも何もない時代には、新聞社はある意味、情報伝達の手段を独占する「特権階級」だった。
読者は顧客というよりもあくまで読者であり、一方的に流される情報をありがたく押しいただく「情報弱者」でしかなかった。

今、情報はネットの中に溢れている。
たしかにそれは玉石混交であり、「真実」を見極める目が必要だ。たとえば「在日特権」のように、レベルの低い捏造情報も無数に存在する。
そういうネットのゴミ情報にくらべて、新聞の記事はまだましだろうという幻想が、まだ僕の中にあった。
しかし、そのネット情報のおかげで、その幻想が今日、完全に崩れ去ったようだ。
双方向が当たり前になってきつつある今、いまだに「特権時代」の姿勢を崩さない新聞社に、未来はないであろう。
坂を転げ落ちるような、ますますの部数減が予想されるところだ。

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未分類 | コメント(0) | 20100122150418 | 編集
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